2017年4月22日土曜日

『キリンビール高知支店の奇跡』

元キリンビール副社長の田村潤氏が高知支店で支店をいかに変えていったか、を綴ったもの。

田村氏は、「高知での闘いは、市場で勝つための闘いと、営業マンを変えていくというインナーの闘いの両方だった。 インナーでの闘いの方がより難しかった」と述べている。

勝手解釈で、田村氏のとった方式の流れを確認する。

<ヒアリング>

高知支店に赴任して、一国一城の主として自分のやりたいようにできる!と思いつつ、何を指示していいか分からない。
とっかかりがない中でも、絶対しないことを2つ心に決めていた。
一つ目は、自分が考えて確信を持てることしか部下に指示しないこと。
二つ目は、総花的な営業はしないこと。
「とにかく慌てず、全力でやるしかない」
ということで徹底的なヒアリングに入る。

<戦略の絞りこみ>

ヒアリングの結果、まず、料飲店のマーケットに集中して営業をかけるという戦略に絞った。
料飲店のビールシェアは25%、家庭が75%。だが量販店や酒屋のルートを変えるのは容易なことではない。
営業マンの努力が成果につながりやすい(人間関係や情に訴えやすい)料飲店にターゲットを絞った)。
宴会に年間270回出て、外で飲む機会が多い高知人の生活から、ここに営業を絞る意義は25%に収まらないだろうという目論見もあった。

戦略を絞ることで、本社からの施策・指示の一部は流しておかせた。そういう指示をせざるを得なかった。

流しておくことができるのは辺境の強みである。変革は辺境から。

<結果のコミュニケーション>

高知県には約2000軒の料飲店がある。高知支店の営業マン9人でその全部をカバーするには、月間200軒訪問が必要。
”結果”について徹底して確認を取り、コミュニケーションをとる、と言えば聞こえはいいが、要は徹底したモーレツ営業だ。戦略を絞り込んだらあとは実行あるのみ。
不思議なことに、結果が出ずとも、我慢して4ヶ月目に入ると、皆身体が慣れてきたとの事。

<放っておいても売れる「仕組み」づくり>

とは言え、折しもアサヒスーパードライが世間を席巻している最中。
1995年から「結果のコミュニケーション」を始めたが、1996年9月、40年ぶりに高知県でキリンビールとアサヒビールの比率が逆転される。
1997年に入り、手応えは出てきて営業マンの活動量は飛躍的に伸びた。
それにつれて料飲店の新規獲得、量販店の店頭陳列も目標を達成した。
とはいえ、市場は雪崩を打ってアサヒに傾いていた。
営業マンは日々真面目に一生懸命やっているのに、数字がどんどん落ちている。それで病人が出始めた。
営業は頑張っている。なのに数字は落ちている。
そこで、放っておいてもキリンが売れるようにするにはどうしたらいいのか?
それだけを考えるようになった。

<エリアコミュニケーション>

当時、ビール業界でエリア広告というのは存在していなかった。
全ての広告は東京のマーケティング部が制作・発信していた。
そこで高知独自の広告を打って出ることを考えた。
予算をなんとか獲得し、実施したメディアは地元のラジオと新聞だった。
岡山工場で作る新鮮なビールという打ち出しで行った広告は失敗した。
背水の陣で、
「高知が、いちばん。」
というキャッチコピーで打って出た。高知の人は「いちばん」が大好き。この広告は当たった。
この広告が当たったのは、営業マンの愚直で徹底した活動が基礎にあったから。
よく回り、その結果、どこにでもキリンビールが置かれていて、高知の人々が「キリンをまた飲んでみるか」と思った時にそこに商品があったからこそ、数字に結びつくことが可能となった。


その後、ラガービールの復活もあったりして、高知支店は全国でも優良支店となり、田村氏は四国地区本部長、東海地区本部長、営業本部長と出世していく。
対象エリアは変わっても、エリアごとに手法は変わるものの、基本となる考え方は高知支店と変わらなかったとのこと。


戦略的には、「料飲店に絞る」というポジショニング戦略と、「営業マンのマインド改革」というケイパビリティ戦略の合わせ技という整理ができると思う。
焦った時に、「納得いかないことは指示しない」「総花的には動かない」ということを徹底すると、いうのは今の自分に照らし合わせて非常に参考になった。

2017年4月19日水曜日

『ゴールベース資産管理入門』

懇意にさせてもらっている某社長に勧められて読んだ本。
金融的な話が多かったが、投資家が陥りがちな心理的バイアスの話も多くて楽しみつつ参考になった。

<ゴールベースのアプローチとは>

「金融(ファイナンス)」という言葉の成り立ちに注目すると、個人の状況に合わせたゴールベースのアプローチは、この言葉の本来の意味とかなり共通していることがわかる。
「金融(finance)」という言葉は、ラテン語で主観的とか目標を意味する「finis」に由来している。
それゆえ金融とは、よく考えれば、個人のゴールを実現するためにお金を管理することなのだ。
そして、リスク管理とは、こうした目標が実現できなくなるかもしれないという可能性を最小化するために資産を守ることなのだ。人々が経験する本当のリスクとは、運用ポートフォリオのボラティリティのことではないのだ。そうではなく、自分の目標を達成できなくなる可能性なのだ。
このようにゴールに基づいてリスクを定義することには二つの意義がある。
一つは、主観的な、人間的な文脈の中で「リスクを具体化していること」。
もう一つは、リスクを評価する「時間軸を伸ばしていること」。


この本はブリンカー・キャピタルという投資コンサル会社の二人が書いたもので、端的にいうと、インデックス投資との比較をやめて、個々人のゴールを目標とした投資を長い目で見て行うことを勧めたものである。


<投資家の行動ギャップ>

「平均的な個人投資家」と「よく知られた資産クラスの市場インデックス」の間にある、非常に大きなパフォーマンスギャップがあることがダルバー社(ボストンを拠点とする独立系金融リサーチ会社)によって確認されている。
この投資家の合理的でない行動が引き起こすパフォーマンスの劣化を「行動ギャップ」とも呼び、このギャップが存在すること(パフォーマンス劣化が起こること)を「ダルバー効果」という。
例:1984年1月1日→2013年12月31日までのS&P500指数の年率リターンが11.11%なのに対し、株式ファンドの投資家の平均年率リターンは3.69%。


この投資家の行動ギャップが発生する、投資家の心理的原因として3つの要素がある。


<投資家の非合理行動の「3つの柱」>

①「単純さを求める気持ち」
人は簡単なものが好きで、簡単でなければ頭の中で簡単なものに置き換えてしまうほど(ヒューリスティック)。また、複数の見方のできるものを簡単に単一の立場から見る(フレーミング)、お金を心理的に分ける(メンタル・アカウント)なども起こる。
②「安全性を求める気持ち」
人は安全(に感じられるもの)が好き。特に集団に従った行動をして安全だと思いたいことで、群集行動(ハーディング)が起きることもある。
ハーディングは投資パフォーマンスを悪化させることが多く、「人の行く裏に道あり花の山」という有名な投資の格言の裏付けになっている。
③「確かなことを求める気持ち」
人は確かなことが好き。自分が一度決めたことを確かだと思いたいために、否定するものが見えなくなるという「確証バイアス」が生じる。また、有名な専門家を過剰に信頼する気持ち、長期よりも確かな短期の意思決定を好む。


この群集行動(ハーディング)が主なきっかけとなってLTCM破綻が起こっていたりしていたということで、投資家の心理的なバイアスは馬鹿にはできないという教訓。

<LTCMの破綻>

投資家の効率性に関する考え方に反するもう一つが「裁定取引に対する制約」、つまり非効率的な価格設定からいつも鞘を抜くトレーダーが、制約のためにそうした行動を取れないという議論。
この裁定取引に対する制約が持つ影響力の大きさを知らしめたのが、ロング・ターム・キャピタル・マネジメント(LTCM)。
LTCMは、複雑な数式モデルを使って、流動性の格差がもたらす国債の非効率的な価格設定から鞘を抜いていた。こうしたコンバージェンス・トレードと呼ばれる方法を通じて、LTCMは高い価格がついている債権を売却し、そう高くない債権を購入し、時間を経て価格が平均的な水準に戻ったところで利益を稼いでいた。
債権の価格差はとても小さいので、魅力的な利益を上げるためには高いレバレッジをかける必要があった。(LTCMの破綻時には、最大25倍という高いレバレッジがかかっていた) 1998年、長期的には価格の収束が保証されていた債権に、LTCMは投資をした。
しかし、アジア通貨危機やロシア国債のデフォルトによって、これらの債権は通常と違う値動きをした。この2つのイベントが起きた結果、投資家はLTCMとは違う取引行動に走った。その結果、長期的に見れば大きなリターンを得られたであろうにも関わらず、LTCMは追証を求められ、最終的には破滅的な損失でポジションを手仕舞うこととなった。
ここでもストレスのかかった投資家が引き起こす短期的なパニックによって、価格設定のズレから鞘を抜こうとする人々の企みが妨げられる過程を見ることができる。



勉強になった金融系の小ネタもいくつか。

<債権と株式>

歴史的に見て、株式の平均リターンは、デフォルト・リスクがほぼないと考えられる短期債のそれを大きく上回ってきた。
1889年〜1978年という90年以上の期間中、S&P500指数の毎年の平均利回りは実質ベースで7%だった。一方短期債の平均利回りは1%だった。
この2つの利回りの間にある十分に大きな差は流動性の制約や取引費用では説明ができない。 「エクイティ・プレミアム・パズル」と言われている。

「株式のリスク・プレミアム(エクイティ・リスク・プレミアム)」は運用期間の長さにもよりますが、通常は3〜7%の範囲にあるとされている。
ディムソン、マーシュ、スタウントン(2006)の計算によれば、このプレミアムは「幾何平均ベースでおよそ3〜3.5%」だった。 投資家というのは、よく分からないリスクを負担することに対して、かなりのプレミアムを要求していることがわかる。


<バリアンス・ドレイン>

バリアンス・ドレインとは、 一定の期間におけるリターンの平均値と、複利ベースのリターンの差。
その値は、リターンの分散の大きさによって変動する。分散が大きくなれば、複利リターンがリターン平均値を下回りやすくなる。 通常、複利リターンは、リターン平均値より分散の2分の1ほど小さくなる。

群集心理だけでなく、確証バイアスとか心理学でも出てくる内容があって、やはり投資家の行動は合理的ばかりではない、というのが事例もあってよくわかる。
その非合理性こそが人間の魅力であり、AIでは実現できないところだと思ってしまうのはいささか郷愁的過ぎるだろうか。

2017年4月16日日曜日

『トヨトミの野望』

「この小説に書かれている内容は98%本当だよ」
トヨタの某役員とも交流のある人から勧められて読んだ本。

衝撃的な不祥事のエピソードから始まり、「これが実話なのか?」と一気にのめり込んで読んでしまった。
小説形式をとっているので、本人に気兼ねすることなく臨場感を持って描かれている。
(某サイトでは、小説の登場人物と実際の人物の対比表まであったりするので、それを先に見ておくとネタバレはするが分かりやすい)


読んでみて思ったこと。
・今まで持っていたトヨタの各役員像が実態と異なっていたことにびっくり。いかにマスコミの作ったイメージに乗せられているか、痛感した。
・トップ企業の役員クラスになると、その凌ぎ合いは半端がない。まさに騙し合いだ。自らの体を壊しながらも、栄達に進み続ける執念を感じた。

ちょうど時期が時期だけに、思うところが多々あり、面白かった。



2017年4月15日土曜日

『HIGH OUTPUT MANAGEMENT』

インテル CEOだったアンドリュー・ S・グローブ氏が現役時代に書いた本。
既に20年以上経過したものの復刻版。
20年以上経過して、枝葉の内容については更に研究・進化が進んだものもあるが、根本の思想については今なお十分に参考となる内容。

<マネジャーのアウトプットとは>
マネジャーのアウトプット=自分の組織のアウトプット+自分の影響力が及ぶ隣接諸組織のアウトプット
というのがグローブ氏の定義。

ライン組織においては前段の「自分の組織のアウトプット」に軸足が置かれるし、スタッフ組織においては後段の「自分の影響力が及ぶ隣接諸組織のアウトプット」も重要になってくるという風に考えるとわかりやすい。

<マネジャーのやるべきこととは>
「人が仕事をしていない時、その理由は2つしかない。 単にそれができないのか、やろうとしないのかのいずれかである。 つまり、能力がないか、意欲がないかのいずれかである。」
この洞察はマネジャーの努力の方向を180度変える力がある。
つまりマネジャーのやるべきことは部下の教育とモチベーションの向上だ。他にマネジャーがなすべきことはない。

マネジャーは①部下の教育と②部下のモチベーションの向上。これ以外にやることはないと喝破。
現在増えいているプレイング・マネジャーからすると、「俺たちプレイもしなくちゃなんだよね」という風な気もするが、マネジャーとしては上記の2点こそが重点ポイントであるという整理は非常にわかりやすい。

<ワン・オン・ワン・ミーティング>
実はワン・オン・ワン・ミーティングはマネジャーと社員のコミュニケーションの基本であるだけでなく、マネジャーが入手しうる組織の知識のソースとしておそらく最良のものだ。
私の経験では、ワン・オン・ワンの話し合いを軽視するマネジャーは自分の所属する組織の情報が驚くほど貧弱だった。
ワン・オン・ワンミーティングは、最低1時間は続けるべきであろう。私の経験で言うと、時間がそれ以下の場合に、部下が持ち出してくる問題は、素早く取り扱える簡単なものに自ずと限定されがちである。
場所は、できれば部下の仕事場所か、その近くで持つべきだと思う。部下のオフィスに出向いていけば、監督者は色々なことを知ることができる。
ワン・オン・ワンの大切な点は、これが”部下の”ミーティングであり、その議題や調子も部下が決めるべき筋合いのものと考えることである。 上司はミーティング前にアウトラインを手に入れておき、双方がメモを取ることが大切である

グローブ氏はこのワン・オン・ワン・ミーティングを非常に重視していて、著書の中でも繰り返しその重要性を説いている。
このワン・オン・ワン・ミーティングの手法は個人的にも昔から取り入れていたので、グローブ氏の意見を取り入れたからではないが、この4月から新組織で再びワン・オン・ワン・ミーティングを開始することにした。

<指標について>
インディケーター(指標)は経営に必須の諸要因を測定するもの。
日々確認する事で、隠れた問題が現実に露呈する前に、何らかの是正のための手が打てるようになる。
インディケーターは、監視(モニター)しているものに人の目を向けさせる傾向がある。インディケーターは人に処置を命じる指標であるので、やりすぎにならぬように自戒しなければならない。
これには2つのインディケーターをペアで使うようにすると良い。在庫管理の例でいえば、在庫量と品不足の発生率の両方の監視が必要である。

相反するインディケーターをセットで追うことで、バランスをとることができるという教え。
変革を促す時にはあえて一つのインディケーターしか負わせないという応用編もありそうだ。

<先行指標について>
先行指標(リーディング・インディケーター)は、ブラックボックスの内部を覗く一つの方法で、将来はどんな風になりそうかを事前に示してくれる。
しかも、是正処置をとる時間的余裕を生んでくれるので、問題の発生を防ぐことが可能になる。
先行インディケーターを役立たせるには、”その妥当性を信じなければならない”。これは当然のことと思われるかもしれないが、実際は口で言うほどたやすくは確信が持てないものである。
あるインディケーターを選択する以上は、それが警戒信号を発した時には必ず行動を起こすと言うように、信用できるものでなければならない。

先行指標の重要性は、論をまたないところだが、ついつい「たまたま指標がそう出た」と解釈をして行動に出ないことがある。その点は厳に戒めなければならないという実務家ならではの指摘だ。

<ミーティングについて>
私の典型的な1日の中で、私が参加した活動は25にのぼる。
そのほとんどは情報の収集と提供であるが、意思決定とナッジングも含まれている。
また、私の時間の3分の2は何らかの形のミーティングに使われている。
ミーティングこそマネジャーとして活動する機会を提供しているのである。

ミーティングを時間の浪費だとする向きもあるが、ミドル・マネジャーの仕事である、情報やノウハウの提供、物事を処理する望ましい方法を自分の感じた通りに監督下にいる人々や影響下にあるグループに伝えることは、両方ともミーディングを通じてのみ遂行できる。
だから、ミーティングはマネジャーが仕事を遂行する”手段”そのものに他ならない。
(ピータードラッカーもかつて、マネジャーがその時間の25%以上をミーティングに使っているならば、それは組織不全の兆候であるとすら言っている)
我々はミーティングの存在の当否と戦うのではなく、むしろその時間をできるだけ能率よく使わなければならないのである。

マネジャーには二つの基本的な役割があるので、2種類のミーティングが基本的にある。
 一つは”プロセス中心”のミーティングと呼ばれ、そこでは知識の共有化と情報交換が行われる。
もう一つの目的は、具体的な問題の解決である。”使命中心(ミッション)”と呼ばれるこの種のミーティングでは、”意思決定”をすることが多く、特別な目的のために随時開かれる。

具体的な意思決定のため招集するミーティングは、出席者が6、7人以上になると、スムーズに動かなくなることを忘れてはならない。
8人が絶対に打ち切るべき上限である。意思決定は観るスポーツではない。見物人はやることの邪魔になる。

理想的に言えば、臨時の突発的な使命中心ミーティングは招集しないに越したことはない。万事がスムーズにいっていれば、定期のプロセス中心ミーティングですべて面倒を見られるはずである。
だが、現実には、万事がうまくいっていても、日常のミーティングは問題や出来事の80%を処理するだけで、残りの20%の処理は、やはり使命中心ミーティングに頼らざるを得ない。
ピーター・ドラッカーは、時間の25%以上を会議で過ごすようなら、それは組織不全の兆候だと言っている。
私なら、こう言いたい。組織不全の真の兆候は、人が25%以上の時間を、臨時に開かれる使命中心ミーティングで過ごす時に現れる、と。

ドラッカーさんからは「無駄」とされているミーティングこそマネジャーの目的達成のための重要な手段であり、それを効率的に行うことが必要である、ということで、何度もミーティングに関しては記載がある。
実務を行うものとしては、「ミーティングを減らせ」と言われると「代わりに何をやるの?」ということになるが、「その目的を考え、効率的に行え」ということであれば対応することができる。

<ハイブリッド組織>
組織は(概ね両方が混じっているのだが)2つの典型的な形態に分けられる。
完全な”使命中心”の形態と、”機能別”編成形態である。
完全に分権化された、使命中心型では、ここの事業単位が自らのやるべきこと、つまり使命のみを追求し、他の単位との絆はあまり強くない。
これと対照的なのが、完全に中央集権化された、全くの機能別編成の組織形態である。

アルフレッド・スローンは、数十年間のGM社での経験をこう語っている。
「経営管理の成否は、集権化と分権化の調和にかかっている」と。
つまり、即応性とテコ作用の最善の組み合わせを求めてバランスをとる行為が鍵だとも言える。

インテル社従業員の3分の2が、機能別単位の中で働いていることそのものが、その非常な重要性を物語っている。
会社をこうした昨日グループに組織化する利点は何か。
まず第一に、規模の経済が実現できることである。
もう一つの長所は、全社的な優先順位の変更に対応して、社の資源を移行し再分配ができる点である。
さらにその長所として、テクノロジー開発部門の研究技術者のような、ノウハウ・マネジャーの専門的知識や技術を会社の隅々にわたって使用でき、それらの知識と仕事に強いてこ作用を与えてくれる点がある。
インテル社の相当部分を機能別に組織化していることには短所もある。
最も重要なのは、様々な各事業単位からの要請に応えなければならない時に、過重な情報負担が機能グループにのしかかるという問題である。

会社の大部分を使命中心形態に組織化する長所はなんなのだろうか。それはただ一つしかない。つまりここの集団や単位が、絶えず自分の事業あるいは製品分野に対するニーズと接触を保ち、こうしたニーズの変化に対して迅速に対応できるという点”だけ”である。
他のすべての点においては、どう考えても機能別編成の組織化の方に軍配が上がる。

高度に使命中心型の組織は、明快にピシッと規定された所属関係と明確で曖昧さのない目標を絶えず持つことはできるかもしれない。
しかし、その結果生じる物事の分断状態は、非能率と、全体としての不十分な業績をもたらす。

【グローブの法則】
「共通の事業目的を持つすべての大組織は、最後にはハイブリッド組織形態に落ち着くことになる。」

グローブ氏は、ハイブリッド組織についても紙幅を割いている。
組織の縦串と横串をどう刺すのか。これは企業の永遠のテーマと言えるかもしれない。


<CEOは楽天家>
CEOは先行きが楽観的だという見通しのニュースに従って意思決定する。
一方で悪いニュースの場合は、それが実際に起きてからでないと意思決定に取り入れない。
その理由は、何であれ偉大なものを作るなら、その人は楽天家でなければならない。定義からして『オプティミスト』は普通の人間が不可能だと思うようなことをやろうと人間のことだ。
だからオプティミスト(=CEO)は先行きが悪くなるというニュースに従って行動はしないのだ。
しかし、結局CEOというのはオプティミストでなければ務まらない。それにトータルで考えれば、先行きが悪くなるというニュースに従って行動しない方がいいのだ。

これは自身が批判された内容について反論したものとも受け取れなくはないが、トップとは楽天的でなければ務まらないものであるらしい。

<『ピーターの法則』>
 組織論における経験則。管理職の地位に誰を昇進させるかは、昇進後の地位に必要な能力には寄らず、現在の地位に対する能力によって判断される。そのため、管理職は必ず無能となる地位まで昇進する。


冒頭述べたように、これは20年以上も前に書かれた本である。
高度な専門性を持つ社員を”ノウハウ・マネジャー”と位置付けていたり、制約理論の基礎となるボトルネックの考え方が”リミティング・ステップ”という表現で出てきたり。
他にも「スター従業員こそ伸ばすべき」だったり、「従業員が会社を辞めると言ってきた時には全てを投げ打って話を聞く必要がある」など、実務家ならではのアドバイスが多く非常に参考になった。


4月から新組織を立ち上げるための準備で、3月から4月にかけてバタバタしており、全くブログにアップできず。
結構本は読んでいるのだが。落ち着いてきたので、チョコチョコあげよう。